キャッシュレスの手数料は、いちばん小さな数字だけでは比べられません。「自店に適用されるか」「どの決済方法の売上に掛かるか」「税込・税抜のどちらか」をそろえる必要があります。
Airペイの2.48%とSquareの2.5%は、どちらも条件付きの主要カード対面決済の料率です。同じ条件で月100万円に掛けると差は200円。料率が近いときほど、機器代、追加機能、入金日が選択を左右します。
カード・電子マネー・QRを分ける
まず、直近の売上を決済方法別にまとめます。これから開業する場合は仮定を置き、営業開始後に実績へ差し替えましょう。
- Visaなどのクレジットカード
- 交通系ICなどの電子マネー
- PayPayなどのQRコード
- 現金
- オンライン販売がある場合は、その決済
キャッシュレス売上のすべてをカード向け優遇料率で計算すると、実際より低い試算になりかねません。本サイトの計算機は、この誤解を避けるため対象カード決済だけを扱います。
代表的なカード料率と前提
Airペイの通常カード料率は3.24%。主要6ブランドには2.48%のディスカウントプログラムがあり、ブランドごとの審査・条件があります。Airペイの通常料金、Airペイの優遇プログラム
Squareの主要カード対面決済は、年間キャッシュレス総取引額3,000万円未満などの条件を満たす事業者が2.5%。優遇外は公式料金ページで3.25%から、または個別のカスタム料率と案内されています。適用外だから必ず一律3.25%になるとは判断せず、自店の条件を確認してください。Squareの料金プラン、Squareの適用条件
AirペイとSquareでは、売上条件の数え方が違う
Airペイの優遇は、Visaが直近1年間2,000万円以下、Mastercardが直近1年間1,000万円以下、JCB・American Express・Diners Club・Discoverが年間合計1,000万円以下などの条件があります。複数店舗や他社端末の決済も合算し、企業区分、対象業種、店頭掲示等も確認します。各ブランドで条件が異なり、これだけで対象と確定するものではありません。Airペイのブランド別適用条件
Squareの条件には、事業全体の年間キャッシュレス総取引額3,000万円未満、中小企業の定義への該当、上場企業等との関連に関する要件があります。Squareの優遇条件
店の月商と比べるだけでは不十分です。対象期間、合算する店舗、含める決済方法を公式条件に合わせてください。
月100万円なら、いくら違う？
対象カード売上が毎月1,000,000円の場合、単純計算は次のとおりです。
- 2.48%なら月24,800円
- 2.5%なら月25,000円
- 3.24%なら月32,400円
2.48%と2.5%の差は月200円。3.24%と2.5%の差は月7,400円です。年間も同じ対象売上が続く仮定なら、それぞれ2,400円、88,800円の差になります。
この試算は料率比較の例です。優遇の適用を保証せず、実際の取引ごとの端数処理や、機器代・通信費・追加サービス代は含みません。
税込と税抜を混ぜない
Airペイの交通系電子マネーや一般的なQR決済には、税抜2.95%、税込3.24%という公式表示があります。カードの通常3.24%とは税の扱いが異なります。COIN+など例外もあるため、同じ表の数字をそのまま横並びにしないようにしましょう。Airペイの料率・税の注記
比較表を自分で作るときは、「公式表示料率」「税の扱い」「口座から差し引かれる額の見込み」を別欄にすると整理しやすくなります。会計上の処理は、契約書や税理士等にも確認してください。
最後は総額と業務の相性で決める
手数料を下げるために、使わない有料機能を追加しては本末転倒です。一方、必要な注文管理やレシート印刷を削り、毎日の確認作業が増えてしまうことも避けたいところです。
比較する順番は「自店の対象料率」「対象売上」「固定費」「初期費用」。その後に、会計の操作、入金日、サポート、解約条件を確認します。申込み前に適用条件が分からなければ、想定売上と決済方法の内訳を添えて公式窓口に問い合わせましょう。
レジ本体を含む予算は小さなカフェのレジ費用、機器と会計の比較はAirレジとSquareの選び方も参考にしてください。
掲載情報は確認日時点のものです。最終的な料率は審査結果・契約条件・公式の最新案内を優先してください。